仮想通貨に未だに参入しない理由
仮想通貨に未だに参入しない理由
インデックス投資、米国高配当株、日本個別株に投資しているわたしですが未だ仮想通貨には投資していません。仮想通貨を取引できるCoincheckは開設したのでので、毎日のように興味津々で仮想通貨のチャートとにらめっこはしています。やる気はない訳ではないのですが…
誤解しないで欲しいのはわたしは決してアンチ仮想通貨という訳ではありません。むしろ投資家として興味があります。ではなぜ未だに参入していないのか理由をお伝えしたいと思います。
参入タイミングが遅かった。
これに尽きるかもしれませんが、気が付いた時には仮想通貨の価値が結構上がっていたのです。
時すでに遅しと言いうやつです。個別株をやっている経験から絶対に高掴みしたくないのです。長年の経験上高掴みすると必ず株価は下落してしまいます。
ですのでわたしが仮想通貨に参入するのはしばらく先の話になるかもしれません。仮想通貨の価値が下落すれば、参入するタイミングだと考えています。
リファレンスが少ない。
仮想通貨の上昇下落を全く読み切れません。株価などはある程度調べれば情報が入ってくるのですが仮想通貨は上昇するのか下落するのか分かりにくいのが難点です。
もちろんイーロンマスクのように影響力のある人が仮想通貨を大量に保有するというニュースがあれば上昇すのでしょうが情報が少ないです。仮想通貨の四季報みたいなのが欲しいぐらいです。
中には今後1BTCが1,000万円を超えるという話も聞きますが、あまりにも根拠がなさ過ぎて信ぴょう性が全くありません。今後1,000万円を超えるかもしれませんし、100万円を切るかもしれせん。
ボラティリティが大きすぎるのも仮想通貨らしいといったところです。個人的にはボラティティが高いの嫌いではありませんが…
配当金が無い。
個人的に仮想通貨に入り込めないのはこの理由が大きいかもしれません。配当金がものすごく好きなのです。株では配当金がどんどん入ってくるので楽しくてしょうがありません。一方で仮想通貨は配当金はありませんのでキャピタルゲインを狙うしかありません。
今後仮想通貨に配当金や分配金のような制度が確立されれば参入のチャンスだと思っています。どうか配当金の制度を作って下さい。
税金が高い。
株の税率は20.315％です。本当は税金が無いのが一番良いのですが20％程であれば税金は納めます。一方で米国高配当株は30％程税金を持っていかれるのでなんとも言えない気持ちになります。
仮想通貨は総合課税の「雑所得」という項目で税金が計上されます。税率は仮想通貨の保有資産を売却額により異なります。
仮想通貨で利益を得て4,000万円に増加したとしても、売却すれば45％が税金として徴収されます。
この45％は最大の場合の税率ですが1億円増加しても半分ももっていかれてしまうとげんなりしてしまいます。（控除額もありますがおおよのの計算です。）
まとめ
仮想通貨の値動きは今後もしっかり毎日モニターしていきます。これはお買い得だと思える時になったら事後報告になるかもしれませんがお伝えしたいと思います。
反対にお買い得と思えないようであれば、仮想通貨への参入はもう少し先のお話になるかもしれません。
資産運用は時間を味方に
資産運用は時間を味方に
資産運用は時間をかけて行うのが王道です。すなわち投資を始めるのが若ければ若いほど将来得られるリターンは大きくなる可能性が高いです。
しかし誰しもが一度は考えるのは「短期間の間で一気にお金が増えたら良いのに」という事です。
投資の世界ではもちろん短期間の間に莫大の富を得る人たちも存在します。そのためには代価は大きくどうしてもハイリスクハイリターンになってしまいます。
下手をすると膨大な借金を背負うことになる可能性もありますので当然のことながらハイリスクハイリターンの投資手法はお勧めできません。
投資は少しでも低リスクで
投資はどうしてもリスクが付き物です。ノーリスクというものは絶対にありえません。しかしリスクを少しでも抑えることは重要です。
特に将来に向けて資産を形成する時にせっかくの投資資金を投資に失敗して殆ど失ってしまったとなると本末転倒になってしまいます。
資産運用は焦らず地道にコツコツ行って行くことが重要です。そんな投資方法に一番最適なのはインデックス投資です。
わたしは米国高配当株や日本の個別株なども手を出しましたが、最終的に一番低リスクで資産を運用できたのはインデックス投資でした。
インデックス投資に代表されるのは投資信託です、日本には幸いつみたてNISAという素晴らしい節税効果を得られます。これを存分に発揮していくことでより多くの恩恵を受けることができます。
インデックス投資の最大の魅力は投資のプロが資産運用をしてくれるので、基本的にほったらかしで良いところです。そのおかげで長期間の投資にも向いています。
そして長期間の投資ができることによってより複利の効果の恩恵を受けることができます。投資信託を選択する際は複利を狙うために「再投資型」がお勧めです。
再投資型にすることにより配当金を複利として運用することができ資産を飛躍的に増加させることができます。
ただしインデックス投資は最初の方はあまり資産が増加している感覚は少ないかもしれません。
しかし時間を積み重ねることによって雪だるま式に資産を増やすことも可能です。
投資はマイナス運用になることも
投資はリスクがありますのでマイナス運用になってしまうことがあるかもしれません。個別株だとマイナス運用になると塩漬けにするか損切をするか、あるいはナンピン買いをするかの非常に苦しい選択肢に迫られます。
インデックス投資の場合はプロが資産運用をしてくれるのでポートフォリオを見直してくれます。リーマンショックや新型コロナウィルスのように世界的に経済な打撃があった場合はどうしても資産が暴落してしまう事は避けられません。
もちろんインデックス投資もすぐに売却するという選択肢もありますが、あまりそれはお勧めできません。
なぜなら暴落時は同じ資金（積立金）でより多くの株を購入できるからです。今後世界的規模の大暴落は幾度となく訪れる可能性はありますが、気にせずに地道に積立を続けることが大切です。
10年後、あるいは20年後インデックス投資をしているとしていないでは大きな差が生まれてきます。また毎月の積立額でも大きな差が出る可能性があります。
まずは可能であればつみたてNISA枠の限度額である40万円をフルに活用していくことがベストです。
余裕があれば特定口座でそれ以上のつみたてを行うのもありだと思います。私自身も現在毎月15万円を投資信託で積み立てしています。
今後入力金額に余裕があれば更に毎月のつみたて金額を増加したいと考えています。
20年後あるいはもっと早い段階で億り人になれるようにこつこつ投資をしていきたいと思います。
株主優待が存続の危機！？
株主優待とは？
株主優待とは株式会社が一定数以上の株券を保有数する投資家（株主）に与える優待制度のことです。株主優待を貰う為には権利を確定する日に株券を保有しておく必要があります。
株主優待制度は日本独自のものであり海外の株式に投資をしていても株主優待の恩恵に預かることができません。
もともと株主優待制度ができたのも、株式投資に馴染みのない日本人に少しでも株式投資の魅力を感じてもらうために始められました。
株主優待にはどのようなものがありますか？
上場する株式会社の内実に4割の1,516社が株主優待制度を利用しています。日本の企業が如何に株主優待に力を入れているかが分かります。株主優待にはいろいろな種類があります。
・自社製品が貰える。
・QUOカードが貰える。
・割引券が貰える。
・回数券が貰える。
・カタログギフトから商品が選べる。
・ポイントが貰える。
・体験（見学会）に参加できる。
などなど
どれもこれも貰って嬉しいものばかりです。日本人が好きなものを企業側もよく分析されていらっしゃいますね。
株主優待が存続の危機！？
投資を始めたきっかけが株主優待券を貰いたいからという方も多いと思います。そこまで魅力的な株主優待制度に黄信号が灯っています。
それはコロナ過などにより経済活動が止まり企業が十分な収益をあげれていないことがあります。実際このコロナ禍において株主優待制度を廃止した企業は75社にも上ります。
米国企業などをみていると株主優待の代わりに「配当金」が貰えます。商品券や物よりもお金で投資家を釣るとはなんとも恐ろしいことです。やはりお金が貰えるのが一番嬉しいです！！
外国人投資家したら株主優待券を貰うよりもその分配当金が貰えた方が嬉しいですからね。誤解を招かないように追記しておきますが、日本の株主優待制度を利用している企業の多くは配当金も支払っています。
日本の企業に投資した投資家は投資した銘柄によってはもれなく株主優待券と配当金の両方が貰える可能性もあります。
株主優待制度を存続させるためには？
株主優待制度を存続させるためには日本の企業に元気になってもらう必要があります。応援する企業のものやサービスを利用することも大切です。
投資をして資金面で応援するのもありです。
権利確定日を過ぎるとすぐに売買してしまう方も多いのも事実。ですので中長期的に株券を保有する投資家のみに株主優待が貰えるようにするなど、株主優待制度を取り入れている企業側にも工夫が必要かもしれません。
一方で2020年に株主優待を新設した企業も49社ありました。今後も新規で株主優待制度を開始する企業も増加する可能性もあります。また企業の経営状況が上向けば株主優待制度を再開する企業もあるかもしれません。
海外の投資家をもっと取り込みたい場合は株主優待制度自体を廃止して、すべて配当金という形にするという大胆な方法もあるかもしれません。
ただ配当金だけになってしまうと保有したい株式を選別する際に決める基準がなんだか寂しくなるような気がします。
株主優待が貰えると思って保有したい銘柄を探すのはとてもワクワクしますからね！
決算またぎはするかしないかで大きな差
決算またぎとは？
上場している企業は3か月ごとに決算を発表する義務があります。投資家にとっても企業の決算発表はとても重要な意味を持ちます。
それは決算報告を通じて企業の経営状況を把握でき、投資するか否かの投資基準にもなるからです。
決算またぎとは決算発表がある企業の株を決算前から決算後まで続けて保有する事です。決算またぎは時として大きなリスクとなることがあります。
決算またぎがリスクになる理由
決算は言わば会社の成績簿です。企業の経営状態によっては良い決算にも悪い決算にもなります。
企業の経営状態が芳しくない場合、決算はもちろん悪いものになります。そうなると株価が下落してしまいます。
一方で良い決算をした場合はどうでしょうか？株価が上がる場合ももちろんあるのですが、最近は株価が下落していること多いです。
これは「予想より決算が良くなかった。」「次の決算では前の決算を超えることができない。」まどネガティブな思惑が重なることも挙げられます。
また既に株高の場合は利益確定売りをしてしまう投資家も多いと思われます。
決算では決算が良くも悪くもないという場合もあります。いわゆる横ばいの状態です。こちらも株価の動きは微妙になる可能性が高いです。
結果として決算またぎをしてしまうと株価が下落してしまうことが多いという事になります。
決算時は投資のチャンス
わたしは決算時は投資のチャンスだと思っています。決算前には株価が上昇しやすい傾向にありますので、一旦株を手放してしまうこともできます。
そして決算後に株価が下落したところで株を購入するのです。安値で株が購入ができるのでとてもお買い得です。
意図的に決算またぎしないような取引をすることによって、決算またぎのストレスがなくなり運用成績も以前より良くなりました。
見極めが大事な企業もある
すべての企業の決算またぎが悪い場合でないこともあります。決算を通してより株価が高値になる銘柄もあるからです。
この変のさじ加減は完全に読み切るのは難しい場合もありますが、常に保有している株の銘柄の情報を収集しておく必要があります。
米国の高配当株のように長期保有前提の銘柄であれば、あまり決算またぎを気にせずにそのまま保有しておいた方が良いこともあります。
株価もなんだかんだで言って安定しているので、株価が下落すればすぐに欲しくて購入する人がいるのでしょう。
日本株の権利日も同じような光景
日本の株主優待券や配当金の権利日でも同じような現象が起こります。権利日に向かって通常株価はどんどん上昇していきます。そして権利落ち日に株価が一気に下落します。
個人投資家にも大人気の株主優待や配当金も同じインカムゲインなのですが、それ以上に権利日またぎによる株価の下落によってそれ以上のキャピタルロスを生み出してしまう可能性もあります。
投資をする上で保有する銘柄の「決算日」と「権利日」というのは常に頭の片隅に置いておく必要があります。もちろんこのような重要な日付は証券会社からも通知があります。
「決算日」と「権利日」を上手く乗り越えることができれば資産運用がより一層充実したものになることは間違いありません。
まとめ
決算またぎをするしないの最終決断はあくまで投資家の基準や投資スタイルによります。投資は常にリスクを抱えていますが、思わぬ嬉しいサプライズが起こることも多々あります。
最近あまり運用成績が思わしくないという場合は、以前とは少し違うスタイルで投資してみるのも良いかもしれません。
知らないと損するポイント投資の魅力
ポイント投資とは？
ポイント投資とは商品やサービスを購入した際に付与されるポイントを投資にまわす投資方法のことです。
ポイントは買い物をする際に自然と貯まっていくものなので、ポイントの使い道に困っているようであれば、ポイント投資をして将来に備えるのも良いかもしれません。
しかしポイントを貯めるためにはそれなりにお金を使う必要があります。これは浪費に繋がる可能性があるということです。
浪費が進んでいくことは投資で捻出する入金力が不足してしまうことを意味します。それでは資産運用としては本末転倒です。
大切なことは無理なくポイントを貯めて、貯めたポイントにも資産運用でお金を増やして行く仕組みづくりをすることなのです。
ポイント投資の醍醐味、仕組みづくりとは？
ポイント投資の醍醐味はやはり、徹底した仕組みづくりを行いできるだけ簡単に資産運用に繋げていくことが重要です。
わたしが実際に行っている投資方法としては楽天ポイントを上手く資産運用に取り入れてていることです。
用意するものは簡単で以下の３つです。
・楽天証券
・つみたてNISA口座
楽天ポイントを貯めるためには楽天カードが必要です。特に有料のゴールドカードにする必要はなく年会費無料のカードで大丈夫です。
むしろ楽天カードを申し込むだけで楽天ポイントが5,000ポイント、申請時期によっては6,000～8,000ポイントが無料で貰えます。
楽天カードは海外でも問題なく使えますのでとても便利なカードです。わたしはメインのクレジットカードとして使用しています。
楽天証券の開設をします。
楽天ポイントを貯めた際に、ポイントを投資として使用できるのは楽天証券です。投資は1ポイント＝1円から利用できます。
ただし楽天ポイントを投資として使用する場合は、個別株の現物取引や先物取引で使用できる訳ではありません。
楽天ポイントを使用できるのは投資信託で投資する場合に使用できるので注意が必要です。
投資信託を始めるのに必須なのはつみたてNISA口座を申請することです。1年間で40万円まで20年間にも渡って節税効果が見込めますので使わないと損をします。
ポイントがどんどん貯まる投資方法
楽天カード×楽天証券のすごいところは楽天ポイントがどんどん貯まることです。
例えばつみたてNISA口座で投資信託を始めた場合、
毎月33,333円づつ積立ると毎月楽天ポイントは333ポイント貰えます。
つみたてNISAで節税が見込める金額の枠が40万円となっていますので、
33,333円×12か月＝399,996円となり限度額をぎりぎりまで使い切ることができます。
1年間で3,996ポイントも楽天ポイントが貯まる計算になります。（資産を投資信託にまわしただけポイントが貯まるのは凄すぎるサービスです。）
楽天カードを使用して楽天ポイントを貯めれるのは毎月500ポイントまでと決まっています。
つまりまだ167ポイント分限度枠に余裕があることになります。
わたしはNISA口座と別に特定口座を使用して16,667円別の投資信託を積立ています。
そうすると33,333円と16,667円の合計で50,000円の積立てとなり、毎月楽天ポイントが500ポイント貰えます。
年間に貰えるポイントは6,000ポイントになります。資産をA地点からB地点に移しただけでポイントが貯まる仕組みづくりは本当に素晴らしいです。
楽天ポイントを500ポイント貰う為には投資信託の支払いを楽天カードの設定しておく必要があります。
貯まったポイントを全額投資へ
わたしは年間確実に6,000ポイントを獲得できますが、そのポイントは全て投資に回しています。これは紛れもない複利効果と言えます。
わたしの投資方法はこれです。
つみたてNISA
eMAXIS Slim S&P500に毎月33,333円（楽天カード決済）
特定口座
eMAXIS Slim 全世界株式に毎月16,667円（楽天カード決済）
特定口座
eMAXIS Slim 全世界株式に毎月100,000円（楽天銀行口座から決済、内500円を楽天ポイント支払い）
投資信託で6,000ポイント貰えますが、6,000ポイントは全て投資信託に消えていきます。
20年後に大きなリターンとなって帰ってくることを願って毎月こつこつと積み上げて行くだけなのです。
投資信託はeMAXIS Slim S&P500やeMAXIS Slim 全世界株式でなくても応用が利きますのでお好きな投資信託で良いと思います。
ポートフォリオは定期的に見な直すべし
ポートフォリオを組む
個別株を保有することは時には難しいことがあります。それは個別株ならでは様々な問題に直面するからです。特に個別柄をひとつしか保有していない場合はリスクが非常に高くなり易い傾向があります。
ひとつの銘柄に固執してしまうと、その銘柄の業績が悪くなってしまったり、最近のように好決算であっても売りが先行してしまい株価が下落ということもあります。また相場のトレンドが変わってしまうことも度々起こります。
経済情勢や国の借金、インフレ率、雇用情勢、失業率、消費者物価指数、為替など多くの事柄にも影響を受けてしまいます。
リスクを少しでも軽減する為にお勧めなのはポートフォリオを組むことです。資産を単一のものにするのではなく、株であれば違う業種の銘柄、違う国の銘柄、債券、REIT、仮想通貨、金など様々なものに分散させるのです。
ポートフォリオは定期的に見直すべし
一度組んだポートフォリオはそのままの状態で長年保有するのはリスクになる可能性があります。特に順調にいっているポートフォリオ程過ちに陥りやすいです。
1年程コロナ過を駆け抜けた信頼のできるポートフォリオはどうでしょうか？また価値が上がると淡い信頼を寄せているようでは危険です。
一度成功したことが同じように成功するとは限らないのが投資の世界です。2021年5月になり過去最高新記録を出していた米国株式市場が突然のように暴落するということが今週起きた大きな出来事です。
ずっと同じポートフォリオを組んでいたことにより大きな損失を出してしまった方達が多くいらっしゃいます。
大暴落の時または今後暴落が見込まれるとき、トレンドが変わる潮目の時、こういう状況では素早い判断が必要になります。
資産をより安全なものに切り替えることも大切ですし、保有銘柄を売却し保有資産を身軽にして乗り切る方法もあります。
どれくらいの頻度でポートフォリオを見直す必要があるか？
最低でも月1一回はポートフォリオを見直す必要があると思います。投資を取り巻く環境は恐ろしいほどのスピードで目まぐるしく変化していきます。1個人ではなかなか把握しきれないほどの情報量になる可能性も高いです。
国内のニュースのみならず海外のニュースにも目を向ける必要があります。些細な事柄でも多くな変化の前触れとなる可能性もあります。
SNSをしている方はさらに有利に進めらることもあります。世の中のニュースよりもSNSの方がはるかに情報伝達のスピードが速いからです。その代わりSNSの情報は全て鵜呑みにできないというジレンマもあります。
プロにポートフォリオを任せることも大切です。
個人投資家はどうしても機関投資家や指標に基づいた基準に資産運用の成績で負けてしまうことがあります。それならいっそのことプロの投資家に資産運用を任せてしまう方がずっと楽で便利です。
投資信託やETFなどが良い例です。毎月一定金額もしくは任意で金額の増減はできますが、全て任せることとにより資産運用がずっと成功しやすい可能性もあります。
少ない資金からでも始められる投資信託やETFはプロが運用することによって自然と分散投資ができるようになります。
最初からある程度まとまった資産があれば個別株で分散投資は可能です。
投資信託やETFを運用しながら、個別銘柄を組み合わせて運用する方法もあります。初めて投資を始める方や、投資歴の浅い方はまず投資信託やETFなどで値動きを体感していく方が良いかもしれません。
決して個別株がだめという訳ではありませんが、個別株で運用成績を上げるためには多大な時間が必要になる場合があります。
Sell in May セルインメイの相場到来？
Sell in Mayとは？
セルインメイとは株式市場での5月の相場が軟調になり、株が売られやすくなるというものです。
比較的10月から4月の間は株価が強くなりやすく、5月から9月にかけては株価が弱くなりやすい傾向があります。
今はコロナ相場
とは言うものの今はコロナ相場真っただ中であります。大規模な金融緩和なども実施され、歴史的にみても株価は最高値を付けています。
しかしこのような夢の相場は永遠に続く訳ではありません。いつかは金融の引き締めが起こり、経済が動き出せば金利も上がり始めます。
個人的にはコロナの感染は早く収まって欲しいけど、このような強気な株式市場はしばらく続いて欲しいという願望はあります。
セルインメイの相場到来？
ここ最近すごいのは米国のハイテク株、グロース株が軒並み売られていることです。それもすごい大幅な下落です。
ハイテク株、グロース株中心のポートフォリオで運用しているととんでもないことになってしまいます。しかも本日のプレマーケットでも軒並み売られています。
日本株も対岸の火ではありません。現に日経平均株価は900円以上下落しています。
この時期は決算発表も多くありますが、決算発表ではよほどのサプライズがなければ株価上昇は難しいところでもあります。
赤字が膨らんでいればもちろん株価は下がりますが、中途半端な業績でも株価は無常に下落していきます。
これまで投資が過熱気味だったこともあり、本来の企業の評価よりも株価が期待値で高くなっている企業も多く見受けられます。
コロナ感染症が収まってこれば、こうした経済と株価の乖離は徐々に埋まっていくのではないかと考えられます。
セルインメイの流れに乗るべきか？
株価が下落する局面であっても、業績の良い企業は株価はほぼ確実に立て直していくと思われます。一時的に厳しい局面が続いても精神的に耐えられるなら保有銘柄を持ち続けても良いと思います。
株価が日に日に目減りしていくことに耐えられないようなら、一旦利確しておいて株価が上昇しそうなタイミングで再度インするのもありだと思います。
高配当株は今のところ堅調なので流石と言ったところです。ハイテク株、グロース株を売却して高配当株やバリュー株に投資先が変更しているところも見受けられます。
セルインメイと言っても売ることが全てではありません。株価が下落しているという事は、そうです買いのチャンスが到来しているということです。
投資で資産を増やすには他の人たちが株を購入している時に株を購入していても、他の人たちが株を売却している時に株を売却してもだめなのです。
他の人たちが株を売却している時に株を購入し、他の人たちが株を購入している時に株を売却するという鉄のようなメンタルが必要なのです。
過去の歴史はどうあれ今はコロナ相場です。例年と比べられないところがあるというのも事実です。
この相場が一時的な調整なのか、トレンドが大きく変更している局面なのかしっかりと見極める必要があります。
それにしてもこれまで株価をけん引してくれていた有名なハイテク株やグロース株の株価が下落していく様を垣間見るのは気が気でなくなるような、なんとも言えない気持ちになります。
日本では5月12日から緊急事態宣言が愛知県と福岡県を追加して延長/開始されます。この相場の中緊急事態宣言があるのはなんとも逆風のような気がします。
それよりも連日の米国株の大幅下落による、日経平均株価の友連れの方が恐ろしいかもしれません。
